マテリアリティ

戸田工業グループは、創業200周年を迎えるにあたりマテリアリティを特定しました。

新たに設定したパーパスとあわせて、当社の経営理念、経営方針、中期経営計画、マテリアリティ、指標・目標を一体化したマネジメントによって、自社・社会・地球環境のサステナビリティ実現を目指します。

マテリアリティの構成

特定した10項のマテリアリティは、経営理念を実現するための4つの経営方針と整合しています。当社グループのマテリアリティは、事業活動のリスク軽減のみならず、中長期的な経営戦略・人材戦略の指標として、また社員全員の日々の意思決定の指針として機能すると考えています。

下のテーブルはスクロールできます

経営方針（ありたい姿）		マテリアリティ	社会にもたらされる価値
設立100年を超えても発展し続け、社会に貢献できる「もの作り企業」としての経営基盤を確立します。	Only1技術を磨き、付加価値の高い製品とソリューションを提供し続けます。	プロダクト・イノベーション プロセス・イノベーション 価値起点マーケティング	革新的な微粒子合成技術による未来社会への貢献
	グローバルで必要不可欠な存在となり、グループの企業価値を向上させます。	安定供給 気候変動 財務基盤	持続可能なサプライチェーンの構築
	従業員と家族の幸福を求め、ステークホルダーから常に信頼される存在となります。	DE＆I 人材育成 ガバナンス 情報管理	より良い企業市民、より良い社会の公器

マテリアリティ策定のプロセス

マテリアリティの特定プロセスは、国際ガイドラインであるGRIスタンダード（GRI3：マテリアルな項目 2021）に従いました。リスクのみならず、ステークホルダーの皆様からのフィードバックと当社グループの経営戦略を考慮し検討を重ねました。

STEP1：外部環境・内部環境の把握

国際機関や日本政府・各省庁が発行した報告書を基に、世界の動向や社会環境の変化について各部門の代表者が議論を行い、当社グループがおかれている外部環境を確認しました。続けて、当社グループの価値観、事業活動、ステークホルダーとの関係について振り返りました。

STEP2：インパクトの特定

中長期的目線で顕在化しているリスクおよび潜在的なリスクを検討しました。リスク項目によって当社が「外部から受けるインパクト」および当社が「外部に与えるインパクト」に分類し、利害関係を整理しました。またリスクのようなマイナスのインパクトだけでなく、お客様の期待、化学素材を提供する当社グループならではのプラスのインパクトについても検討しました。

STEP3：インパクトの影響評価

各インパクトの影響の規模・範囲・対応の難易度を測り、優先付けを行いました。その優先付けにおいて、当社が「外部から受けるインパクト」および当社が「外部に与えるインパクト」の両面において重要なものをマテリアリティとして特定しました。PDCA管理による実効性をあげるため、特定したマテリアリティに具体的な取組みと指標・目標を設定しました。

STEP4：取締役会の承認

経営会議において当社グループの価値観および経営戦略との整合性を確認した後、取締役会の承認をもって決定しました。

10項のマテリアリティと特定した理由

下のテーブルはスクロールできます

マテリアリティ	特定した理由
プロダクト・イノベーション	イノベーションこそが社会課題の解決および企業成長の源泉であると捉え、微粒子の持つ可能性を最大限に引き出し社会の発展を素材で支援することが当社グループの使命だと考えています。
プロセス・イノベーション	環境にやさしい製造方法こそが企業競争力の源泉であると捉え、当社グループのコア・コンピタンスである微粒子合成技術を磨き続けることが重要だと考えています。
価値起点マーケティング	お客様の課題解決やお客様のイノベーションを支援することが事業創出の起点であると捉え、グローバル市場において事業機会を探索することが重要だと考えています。
安定供給	サプライヤー・お客様・最終ユーザーすべての関係者に安心して当社グループの製品をお使いいただくために、安全・品質・物流における信頼を高めることが重要だと考えています。
気候変動	低炭素社会の実現は、世界的に最重要視されている課題の一つであり、エネルギー集約型産業に該当する当社グループにとってCO₂排出量削減に取り組むことは重要な責務だと考えています。
財務基盤	VUCA環境においてステークホルダーの皆様から信頼を得るためには、持続的な収益の確保、財務資本の保全が不可欠であると考えています。
DE＆I	人と人をつなげる人材、さまざまな課題を発見する人材、その課題の解決を導く人材など、人的資本の多様性がイノベーションの源泉であると捉え、当社グループの経営において最優先で取り組むべき事項だと考えています。
人材育成	技術や理念を継承すること、また同時に新しい手法や概念を取り入れ発展させること、これらの実践を通じて一人ひとりが変化し続けることが技術立社として必要不可欠であると考えています。
ガバナンス	グローバルルール、コンプライアンスを遵守するのみならず、ステークホルダーの皆様との対話を通じて自社の活動を内省し、質の高い意思決定につなげることが重要だと考えています。
情報管理	世界中のお客様、サプライヤーの皆様と取引させていただく当社グループにおいて、質の高い情報インフラ整備と情報セキュリティーの確保は必要不可欠であると考えています。